じゅんの中国米国株投資-純的中国美国股票投資-

高配当株と配当成長株への投資, どちらがより優位性を持つのか常に投資家は悩んでいるのではないかと思います. 私もその一人でした. 今ではその間を取る ハイブリッド投資法 を採用しています. 以下のデータは私の投資方針を決定づけるに十分でした. 投資における一つの真理だと確信しています.  投稿日にその事実を表しています. 次の 1000 年でも変わらないでしょう.✳最新記事はこの記事 (2017/04/01 投稿 ) の次です. 今回具体例として配当成長株の雄である マクドナルド ( MCD) と, 安定した株価と高配当が魅力の 優先株 ETF ( PFF) とを比較し, どちらがより有利な投資法であるかを考察しました. 以下に, 結果を表としてまとめています.

VFC の株価が前日比 +10% と急騰しています. 第 3 四半期の結果が良好だったからです.

TPR が決算を受け前日比 +10.28% と暴騰しました.

日本証券業協会のデータ「個人投資家の証券投資に関する意識調査報告書 (29年度: 毎年改定)」が公表されておりましたので一部を紹介いたします. 去年までは書簡にて調査を行っていましたが, 今年からはインターネット調査に切り替えています. そのため, 端々で統計に差異が見られます.

米国株投資家に人気が高い The Proctoer & Gamble Company (PG) および Unilever PLC (UL) ですが, 過去1 年の株価は UL が S&P500 を大幅に over-perform する一方で, PG はこれまた大幅に under-perform する結果となっています.

高配当で米国株投資家に人気が高い AT&T Inc. (T) および Verizon Communications Inc. (VZ) ですが年初から株価の下落が続いています. 通信事業者のさらなる土管化が進む懸念や, 競合他社との差別化が行いにくい点から価格競争に陥りやすく難しい経営環境が続いています.

米国株投資家に人気が高い The Coca-Cola Company (KO) および PepsiCo. Inc (PEP) ですが, 前回 の GIS, K と同じく消費者の嗜好の変化と共に業績が低迷中といわれています. そのため両社ともこの 1 年は株価が伸び悩んでおり, この一年で KO (10.3%), PEP (4.2%) 程度の上昇に留まっています. 同期間の S&P 500 指数は +17% ですから出遅れている事が分かります. GIS, K のように大幅に下落していないだけマシですね.

生活必需品セクターの代表銘柄と言えば PG, KO, PM, PEP, MO 等が思い浮かびますが, これらの銘柄を一つにまとめて売買できる便利な ETF が XLP および VDC です. そしてこれら ETF の株価がこの一年間相対的に低迷している事を前回述べました.

THEO について調べてみました. THEO は大きく 3 つのアセットクラスに分けて投資する. グロース, インカム, インフレヘッジ この 3 つのアセットクラスに分けて銘柄を選定し投資を行います. それぞれ対応ニーズと想定顧客がありますが, 運用開始前の質問でアセットクラスの比率が決まります.  

私の公益セクター銘柄の一つです. 本会社の魅力はその地理的優位性と利益率の高さですね.

30 年 および 50 年を一区切りとしてリターンを比較する. さて, 前回の記事より 200 年後のリターンの圧倒的な差により複利の力が如何に強力か理解できました が, この 200 年という期間は私たち個人投資家には全く現実的な投資期間ではありません. そこで, より現実的な期間である 30 年を一区切りとして株式, 国債 (長期, 短期) それぞれの利回りを改めて比較いたしました. それが以下のグラフになります. 併せてドルの減価についても比較対象として示しています.

前回 では金融商品へ投資する一般投資家が置かれた状況を考察してきました. 今回は株式投資家 1324 万人 ( 20 歳以上人口中 12.7% ) に注目し, その投資行動を 考察していきます.

本記事, 株式投資の社会的意義の利用方法として, 家庭内での投資に対する考え方を少しでもすり合わせるために使っていただければよいと思っていたのですが, 本記事では株式投資の役割やリスクは分かったけれど, 各家庭が投資を行う事の必要性が分からないとのご意見を頂戴いたしました. 今回, この部分の疑問を埋めるべく, 番外編として資産形成で株式投資を行う妥当性を検証致します.

前回の記事 より, 日本国内には 有価証券へ投資を行っている人は 1872 万人存在し, 率にして 20 歳以上人口中 18% 程度いる ことが分かりました. さらに, この 1872 万人中, 株式に投資している人口は 1324 万人います ( 20 歳以上人口中 12.7% ). 今回は有価証券に投資している 1872 万人に焦点を当て, その実情を見ていきます.

どうやって投資を行うのか 前回まで 投資の社会的意義とその重要性を説いてきました. 今回は如何にして投資を行うのかについてです.

ズバリ株式投資をしている人は20歳以上人口の何％いるのか. こちは 会社の先輩からの質問です. これまで気にしたことも無かったのですが, 質問されると気になるものです. 少し調べてみました. するとやはりこういったデータを調べているところがありますね！

前回の記事 で, 資本コストは高く付くと述べました. これは 企業が発展することで得た利益は全て株主に帰属する という事です. 出資者はそれぞれに出資した割合に応じた利益を得ることができます.

前回までは 全世界株式市場の状況を俯瞰し全体の推移と状況を把握できました. 続いては各国の状況に注目してみましょう. 2007-2009 年の金融危機に着目し, 主要先進国, 新興国のバフェット指数 (指標) はどの様な動きをみせたのか, また 2016 年の状況についてもそれぞれ見ていきます.

資産運用の手段として注目される株式投資ですが, 個々の資産を増やす手段としてだけではなく, 大きな社会的意義のある活動です. しかし, 株式が持つ値動きの荒さから投機やマネーゲームに利用される例も多く, 一般的な日本人にはあまり受け入れられていない のも事実です. そんな現状を憂い, 今回は真剣に株式投資の意義を考察することとしました. 本記事の活用法 例えば, パートナーとの間で株式投資に関する認識が異なり, 互いの意見についてすり合わせが必要となった際などに本ブログ記事が少しでもお役に立てれば幸いに思います. 株式投資の意義や株式が社会システムとしてどの様な役割を担っているのかご理解いただける内容としたつもりではありますが, 分かりにくい点などはご指摘いただけると幸いに存じます.

毎月分配型投資信託の資金流出が続いているようです. 今年 1-6 月の半年間で 202 億円の資金流出となりました. 日経新聞の速報では金融庁の指示で販売自粛の為とありましたが, 実態は少し違うのではないかと思っています.